ボートレースの歴史と売り上げ分配について

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入門編
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今回は、ボートレースの歴史や各団体、監督官庁について説明します。

歴史が予想に必要かと言えば、疑問は有りますが知っておいて損する事は有りませんので、説明していきます。

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ボートレースの歴史

発想から開始されるまで

ボートレースは、第二次世界大戦後に笹川良一氏が巣鴨プリズン(戦犯収容所)で雑誌タイムに掲載されていたモーターボートの記事を読んだり、海軍中将の話を聞いて発案されたと伝わっています。

この時に笹川氏の構想としては・・・
1、四方を海に囲まれている日本において、海運・造船に弱くては話にならないが、敗戦の影響で造船所が壊滅的な打撃を受けている。これを復興させたい。
2、海事思想の普及と海外に進出する気概を青少年に持たせたい。
3、地方個公共団体の財源不足を助け、戦後復興を促進させる方法として考えても良い。
と御考えになられていた様です。

戦後日本復興のため、産業振興と地方行政の財源確保が開始時の目的でした。

この目的を達成するための資金を稼ぐ方法としてボートレースを思いつかれ、巣鴨プリズンから釈放後、関係各所に根回しをし関連法案を国会に提出します。

1度否決された後、2回目の提出で衆議院を通過、参議院では否決されましたが、2度目の衆議院で無事通過し、法案が成立しました。
タイミング的には、現在行なわれている公営競技4種目の内、一番遅い法案成立となりました。

法案成立後、レーサーと審判員の養成が行なわれ、成立の翌年1952年4月に大村競艇場(現在のボートレース大村)でボートレースが初開催されました。
現在大村競艇場で行われている【発祥地ナイター】の名前の由来はここから来ています。

余談ですが、大村競艇場で初開催が行われ後、しばらく赤字が続き廃止も議論された様です。
その時に発案者の笹川良一氏が私財を投じて支えたで延命し、収益化にこぎつける事が出来ました。

収益化に成功したボートレースに対して監督官庁の運輸省(現在の国土交通省)が監督権限を強めようとしますが、私財をなげうった笹川氏の抵抗にあい断念します。

苦しい時には追加予算はつけない癖に、収益を生んだら自分のものにしようとする品性下劣な役人根性に立ち向かわれた笹川氏は称賛に値すると思います。
これが無ければ、舟券の収益の一部が役人共の弁当代に消えていたかもしれません。

すいません。。。。判管びいきなので、少々脱線しました。

初回開催から現在に至るまで

大村競艇場で初開催された後、5年間で現在と同じ24場のレース場がオープンし
開催も増え、国民に広く認知されます。
その魅力に取りつかれるファンが年々増え、売り上げは順調に伸びていきます。

今から比べると娯楽の数が少なかった昭和30年~60年代に右肩上がりの成長を続け
平成2年に売上高が2兆円を越え、全公営競技の中でトップとなります。

これをピークにし、イメージの悪化や娯楽の多様化から売上が下降線となり、赤字の自治体も増えていき存続が危ぶまれます。

もうこの頃には笹川氏も他界されており、私財をなげうつ方はいませんので、各レース場が企画レースを組んだり、ナイターレースやモーニングレースを行ったり、レーサーがファン感謝イベントを行ったりと、地道にファン獲得の努力を続けます。

インターネットやスマホの普及により、わざわざレース場や場外舟券売り場に行かなくても投票が行える様になった事も功を奏し、近年では人気が回復し売り上げが伸びています。

ざっくり沿革を書きましたので、次は現在の状態を説明します。

ボートレースの関連団体

2-1監督官庁と主催者、運営管理者

ボートレースの監督官庁は、国土交通省(旧運輸省)になります。

ボートレースを開催できるのは、法律で都道府県や総務大臣が指定した市町村等の地方自治体と法律で定められています。
又、同じ法律で運営については、地方公共団体や競争実施機関、私人に委託しなければなりません。

この事から監督官庁、開催を主催する地方自治体、運営管理者の3団体が存在します。

国土交通省

ご存知のとおり平成13年の中央省庁再編で運輸省・建設省・北海道開発庁、国土庁が
合併して誕生した巨大省庁です。
ボートレース全体を管理しており、ギャンブル依存症への取り組みを行なっています。

一般社団法人日本モーターボート施行者協議会

開催主催者が加盟する団体を『一般社団法人モータボート施行者協議会』と言います。
この団体は、主催者同士及び中央官庁との連絡調整、他の団体との連絡や諸施策の調整推進等を
行う事を目的としています。

一般財団法人 モーターボート競走会

運営者側の加盟する団体を『一般社団法人モーターボート競走会』と言います。
レーサーや審判員の育成や斡旋、ボート及びモーターの改良、海事知識の普及などを行っています。

公益社団法人 日本モーターボート選手会

選手への共済や社会貢献活動を行なっている団体です。

最初は親睦団体として設立されましたが、レーサーの処遇改善の交渉や賞金の一部を積み立てる共済制度等の福利厚生や老人福祉施設や児童福祉施設に対しての慰問、被災地への寄付等の社会貢献活動の様な公益に資する活動も行なっています。

公益財団法人 日本財団

『痛みも、希望も、未来も、共に。』を合言葉に、恵まれない環境の子供へのサポートや障碍者への支援災害復興への支援などの、弱者保護の施策を実施している団体です。
ハンセン病撲滅を目標に活動している事でも有名です。

一般財団法人 BOATRACE振興会

ボートレースの出走表やレース結果などの配信や舟券投票の集計支援などの情報システムの運営や各メディアを使った広報宣伝活動、場外舟券販売所の設置推進やPCや携帯電話からでも投票が可能になる様にする等の経営戦略の立案などを行なう団体になります。

一般社団法人全国ボートピア施設所有者協議会

場外舟券販売所を所有する企業が加盟する団体です。
相互の情報交換などの親睦団体です。

舟券投票の売上分配

売上の分配は法律で決まっています。
その内訳は・・・

払い戻し75%
日本財団 約2.7%
モーターボート競走会 1.3%
地方公共団体金融機構 0.2%
—————————–
ここまでの合計 79.2%
残額      20.8%

この残額20.8%からレーサーへの賞金や管理費、施設費、人件費などの実費を差し引いた残りが施行者の利益になります。

パーセントで言うと少ないように見えますが、総売り上げ2兆円ですから1%でも200億円になり、それなりの利益になります。
日本財団の取り分は・・・500億を超えるんですね。。。

ネット上の記事等でレース予想の回収率75%だと平均的な回収率と言われるのは
この払い戻しの割合が根拠になります。
全体の75%しか払い戻さないので、長期間やると回収率は75%に近づくという理論です。

ボートレースの歴史と売り上げ分配のまとめ

ボートレースは笹川良一氏の、日本を思う心から発案された公営競技です。

収益金の使い方も、1部が公共の為に使用されています。

舟券をハズした時に『しょうがない。募金したと思おう』と考えると少しだけ心が穏やかになります。

あまり予想には役立つ情報ではありませんが、回収率75%が一般的と言わる論拠になっていますので、頭の片隅に入れて頂けると幸いです。

 

【歴史と関連団体、売上分配のまとめ】
1、発案は笹川良一氏。
2、公営競技4種目の中で一番遅く法案通過となったので、一番新しい公営競技ある。
3、日本初のボートレース場は、ボートレース大村。
4、初開催から5年で今の24レース場がオープン。
5、平成に入ってから娯楽の多様化などが原因で売上が減少。
6、各レース場が企画レースや開催時間を変更する等の対策を講じ、インターネットの普及などで
手軽に投票ができるようになった事から近年では売上は向上。
7、関連団体は7つあり、それぞれに重要な活動を行なっている。
8、舟券の売上は、法律で分配率が決まっている。
9、払戻の割合は75%となり、これが長期間に亘り舟券を買うと回収率が75%になると言われる根拠と
なっている。

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